事業計画書で使える表・グラフの実例まとめ｜説得力を高める視覚化のコツ

なぜ事業計画書に図表が必要なのか？

事業計画書は、会社の未来を描き、金融機関や投資家といったステークホルダーから資金を調達するための重要なコミュニケーションツールです。しかし、情熱やアイデアを文章だけで伝えようとしても、相手にその魅力や実現可能性を十分に理解してもらうのは難しい場合があります。

ここで強力な武器となるのが、グラフや表などの「図表」です。

図表がもたらす効果

• 直感的な理解:
  複雑な数値データや事業の成長イメージを、一目で分かりやすく伝えられます。
• 説得力の向上:
  数値的な根拠が視覚的に示されることで、計画の信頼性が増します。
• 記憶への定着:
  文字情報よりも、視覚的な情報は相手の記憶に残りやすくなります。

文章だけの計画書は、読み手の集中力を削ぎ、重要なポイントが埋もれてしまいがちです。一方で、適切に図表が盛り込まれた計画書は、読み手の理解を助け、事業のポテンシャルを最大限にアピールできます。まずは、事業計画書の構成とは？資金調達を成功に導く書き方とチェックリストを参考に、全体の構成を把握した上で、どこに図表を盛り込むべきか検討しましょう。

事業計画書で説得力を高める！定番の表・グラフ5選

事業計画書でよく使われ、特に効果的な表やグラフを5つ厳選してご紹介します。これらを適切に活用するだけで、計画書の説得力は格段に向上します。

1. 売上・利益計画グラフ（棒グラフ・折れ線グラフ）

事業の成長性を示す最も重要なグラフです。過去の実績（あれば）と将来3〜5年間の売上高、営業利益、経常利益などの推移を棒グラフや折れ線グラフで示します。

ポイント

• 成長が一目でわかる:
  右肩上がりのグラフは、事業の成長ポテンシャルを直感的に伝えます。
• 複数のシナリオを提示:
  「楽観」「中央（目標）」「悲観」の3つのシナリオを示すことで、事業リスクを理解した上で、堅実な計画を立てていることをアピールできます。詳しくは事業計画書における「売上予測」の立て方と3つのシナリオモデルで解説しています。
• 利益も示す:
  売上だけでなく、利益の推移も示すことで、収益性をアピールします。

2. 損益分岐点グラフ

「どのくらい売上があれば赤字にならないのか」を示す損益分岐点をグラフで表したものです。総費用（固定費＋変動費）と売上高の線が交差する点が損益分岐点となります。

ポイント

• 収益構造が明確になる:
  事業のコスト構造と、利益が出る仕組みを分かりやすく説明できます。
• 事業の安定性を示せる:
  損益分岐点が低いほど、少ない売上で利益を出せる安定した事業だと評価されます。

財務諸表の理解が不可欠なため、財務3表とは？PL・BS・CFの基礎と事業計画書への活かし方をわかりやすく解説も合わせて確認しておくと、より精度の高いグラフが作成できます。

3. 市場規模・シェアの推移（円グラフ・棒グラフ）

自社が参入する市場の魅力度と、その中での立ち位置（シェア）を示すために用います。

ポイント

• 市場の将来性:
  市場規模が拡大傾向にあることを示せれば、事業の成長機会が大きいと判断されやすくなります。
• 自社のポジション:
  円グラフで競合他社とのシェア比較を示すことで、自社の現状と目標とするポジションを明確に伝えられます。
• 客観的なデータ:
  公的機関や調査会社のデータを引用し、出典を明記することで信頼性が高まります。

4. 資金使途の内訳（円グラフ・表）

調達したい資金を「何に」「いくら」使うのかを具体的に示すためのものです。円グラフで割合を示したり、表形式で詳細を記載したりします。

ポイント

• 透明性の確保:
  資金の使い道が明確であることは、融資や投資の判断において非常に重要です。
• 費用の妥当性:
  各項目（設備投資、人件費、広告宣伝費など）の金額の根拠を明確にすることで、計画の妥当性を示します。資金使途の書き方の詳細は、【資金調達用】事業計画書における「資金使途」の書き方と注意点で学ぶことができます。

5. 組織図・人員計画

誰が事業を運営していくのか、経営チームの体制を視覚的に示します。シンプルな組織図や、今後の人員増加計画を時系列で表した表などが有効です。

ポイント

• 実行体制のアピール:
  誰がどの役割を担うのかを明確にすることで、計画の実行可能性に対する信頼性を高めます。
• 将来のビジョン:
  今後の採用計画を示すことで、事業拡大に向けた具体的なビジョンを伝えることができます。

図表作成で使える便利なツール

専門的なソフトがなくても、質の高いグラフは作成できます。目的に合わせてツールを選びましょう。

見やすい図表を作成するための3つの注意点

図表はただ入れれば良いというものではありません。読み手に「伝わる」ためのポイントを押さえましょう。

1. 1グラフ＝1メッセージの原則
   一つのグラフに情報を詰め込みすぎると、かえって分かりにくくなります。「このグラフで何を伝えたいのか」を一つに絞り、メッセージが明確に伝わるようにシンプルに構成しましょう。
2. デザインと色使いの統一
   事業計画書全体で、グラフの色やフォントなどのデザインに一貫性を持たせましょう。統一感を出すことで、資料全体が洗練され、プロフェッショナルな印象を与えます。色は多用せず、3〜4色程度に抑えるのが基本です。
3. 出典・前提条件の明記
   市場規模や競合のデータなど、外部の情報を引用した場合は、必ずグラフの近くに出典（例：「出所：〇〇総合研究所『2025年版〇〇市場動向調査』」）を明記してください。また、売上予測などの自社で算出した数値についても、「単価〇〇円×販売数〇〇個」といった計算の前提条件を記載すると、透明性と信頼性が向上します。

よくある質問（FAQ）

Q. グラフを作るのが苦手です。どうすればいいですか？

A. まずはExcelやGoogleスプレッドシートに用意されている基本的なグラフ機能から試してみるのがおすすめです。テンプレートが豊富なCanvaのような無料デザインツールを活用するのも良いでしょう。どうしても難しい場合は、事業計画書作成を支援している専門家に相談するのも有効な選択肢です。

Q. どのくらいの数のグラフを入れるのが適切ですか？

A. 事業内容や計画書のボリュームにもよりますが、多すぎるとかえって要点がぼやけてしまいます。事業の成長性、収益性、市場の魅力、資金の使い道など、最も伝えたい重要なポイントに絞って、5〜10個程度を目安に効果的に配置するのが一般的です。

Q. 赤字の計画でも、グラフで見せるべきですか？

A. はい、見せるべきです。特に創業期は赤字先行となるケースが多いため、正直に開示することが信頼に繋がります。重要なのは、赤字の期間とその理由を明確にし、いつ黒字化するのか、そのための戦略は何なのかをグラフを使って説得力をもって示すことです。損益分岐点グラフなどを活用し、黒字化への具体的な道筋をアピールしましょう。

専門家のサポートも選択肢の一つ

事業計画書の作成、特に融資や投資を目的とした説得力のある図表の作成は、専門的な知識が求められる場面も少なくありません。もし自社だけでの作成に不安を感じる場合は、専門家の力を借りることも有効な手段です。

例えば、財務コンサルティングを手掛ける企業の中には、事業計画書の作成支援サービスを提供しているところがあります。財務とビジネスの視点を掛け合わせたコンサルティングを得意とするバルクアップコンサルティング株式会社は、年間260社もの事業計画書作成実績があり、資金調達のノウハウも豊富です。

こうした専門家は、金融機関や投資家がどのポイントを重視するかを熟知しているため、客観的で説得力のある資料作成の心強いパートナーとなり得ます。

まとめ

図表は、事業計画書というコミュニケーションツールにおいて、事業の魅力と実現可能性を伝えるための強力な武器です。本記事で紹介した定番のグラフや作成のポイントを参考に、ご自身の事業計画書を見直してみてはいかがでしょうか。

• 目的を明確に： 何を伝えるためのグラフなのかを意識する。
• シンプルに： 1グラフ＝1メッセージを徹底する。
• 客観的に： データや数値には必ず根拠（出典や前提条件）を示す。

これらの点を押さえるだけで、あなたの事業計画書は格段に分かりやすく、説得力のあるものに生まれ変わります。読み手である金融機関や投資家に「この事業を応援したい」と思わせるような、投資家が『読みたくなる』事業計画書の作り方｜プレゼンにも効く実践テクニックを意識した資料作成を心がけましょう。

もし専門的な支援が必要だと感じたら、外部のコンサルティングサービスを検討してみるのも良いでしょう。

文章表現に不安なら、専門家の視点を取り入れる選択肢も

ここまで解説してきたように、事業計画書の文章表現には多くのコツがあります。しかし、自社の事業に没頭するあまり、客観的な視点を保つのが難しいと感じる経営者も少なくありません。社内用語を無意識に使ってしまったり、当たり前だと思っている前提が、第三者には伝わらなかったりすることはよくあることです。

そのような場合は、外部の専門家の視点を取り入れるのも有効な手段です。事業計画書作成の支援を行うコンサルティング会社などは、数多くの計画書を見てきた経験から、金融機関や投資家がどこに注目し、どのような表現を評価するのかを熟知しています。

例えば、バルクアップコンサルティング株式会社は、財務とビジネスの視点から経営者を支援するコンサルティングファームです。同社は年間260社もの事業計画書作成実績を持ち、特に資金調達やM&Aといった企業の重要な局面で、説得力のある計画書作りをサポートしています。専門家による客観的なレビューを受けることで、自分では気づけなかった表現の課題を発見し、計画書全体の質を大きく高めることが期待できます。

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執筆者：佐藤 宏樹（BulkUp Group, CEO）

バルクアップグループ3社の経営を担う、バルクアップコンサルティング株式会社 代表取締役社長。京都大学MBA。2013年に日本公認会計士試験および米国公認会計士試験（USCPA）に合格。三菱UFJ銀行にて法人営業を経験した後、PwCの事業再生アドバイザリーチームにて不採算事業の再建・資金繰り改善支援に従事。その後、独立。現在は事業計画書作成支援・資金調達アドバイス・小規模M&AのFA・DD業務などを手掛け、財務・法務・ITを横断したハンズオン支援を提供している。25以上の金融機関と連携。